どこでローンを組もうとしても、審査で落とされます。どんな理由がありますか？

審査で落ちても金融機関は「審査で落とした理由」を教えてくれません。
だからこそ、改善がままならないという難しさがあります。

ローンの審査基準は金融機関によって異なるのですが、審査のときにチェックされるポイントは大体同じです。

次のような項目がチェックポイントになります。

1. 年収
2. 勤続年数
3. 総量規制に反していないか
4. 信用情報

年収とは、現在の会社でどれだけのお給料をもらっているかです。
年収が多いと、返済が安定します。

勤続年数は現在の会社でどれだけの期間働いているかというチェックポイントです。
勤続年数が長いということは、その人が仕事を辞めにくいという判断に繋がります。

勤続年数の長い人は継続収入という点で収入が安定しており、結果的に返済も安定するだろうと金融機関が判断する可能性があるのです。

ローンにおいて、金融機関は貸す側であり、返済してもらう側になります。
貸した後にお金を回収できないと、金融機関が損害を受けるのです。

審査では年収や勤続年数などの情報から、金利をふくめて「返済できそうか」「貸すことにリスクはないか」を判断しています。
リスクが高そうだと判断したら、金融機関はローン審査で落とすのです。

ただ、年収や勤続年数といった現在の状況以外の理由で審査落ちすることもあります。

総量規制が審査落ちに繋がるケース

総量規制とは、改正貸金業法の「原則的に年収の3分の1しか貸してはいけない」というルールです。

たとえば、年収が300万円の人は、100万円がローンで借りられる最大額になります。
すでに最大額まで借りている場合は、基本的に審査落ちという結果になるのです。

最大額に近い額まで借りている人も、審査落ちの可能性が上がります。

ただし、住宅ローンなどの一部のサービスは総量規制の対象外です。
対象外のローンで審査落ちした場合は、ほかの原因を探る必要があります。

信用情報によって審査落ちに繋がるケース

信用情報とは、滞納や債務整理などの履歴を記したデータになります。

年収や勤続年数が現在の情報であるのに対して、信用情報は「過去の情報」です。
金融機関は信用情報を取得して、審査の判断材料にします。

信用情報に滞納歴や債務整理などの記載があると、審査落ちの可能性が高くなるのです。

信用情報の登録期間は1年～10年ほどになります。
信用情報機関や情報内容によって登録期間が異なるのが特徴です。

自分の信用情報は、信用情報機関の定める手続きにより取得できます。
審査落ちの原因究明の一助として、自分の信用情報を取得してみてはいかがでしょう。